アパレルショップで働く人の割合で「派遣社員」が多くなっています。
ほとんどのアパレルショップには正社員だけでなく派遣スタッフがいて、お店を支える貴重な戦力になっています。
現在アパレルショップで働きたいと考えている人も、正社員、派遣社員、パート・アルバイトといった働き方の中から、どれかを選ぶことになります。
そこでアパレルショップで働く派遣社員のメリットとデメリットを紹介していきます。
アパレル派遣は一般的になっている
仕事を始める時に、正社員として働く事を目指すのが、一昔前までは当たり前でした。
しかし現在は新卒で正社員として入社して、定年まで働き続けるというワークスタイルが崩れ始めています。
アパレルショップで働く人も同様で、派遣やアルバイトとして働き始めて、正社員を目指したり、副業を持ったり、起業を目指す人が増えてきます。
特に派遣社員は正社員と変わらないほど給料を得られるケースもあり、自由な働き方をできる可能性もあります。
このような流れから、アパレル派遣として働くことが珍しいことではなくなっています。周囲の人に引け目を感じるようなこともないでしょう。
この世の中の流れは、アパレル派遣として働きたい人にとってメリットと言えるのではないでしょうか。
責任の重さがないというメリット
アパレルショップにおける派遣社員のメリットは、「責任がない」という点です。
正社員として働き始めた場合、ショップの売り上げが落ちた時は、社員の責任になります。
売り上げを上げるため、これまで以上に働く時間が増えますし、場合によってはサービス残業を強いられることもあるでしょう。
一方、派遣社員には、ショップの業績に関する責任は一切ありません。
週3日、4日という働き方もできますし、時短勤務も可能、サービス残業をする義務もありません。
働いているショップの業績が傾き、雰囲気が悪くなったら、他のショップに移ることもできます。
正社員として働き始めると、ショップや企業と運命が一蓮托生になりますが、派遣ならそのようなリスクもありません。
正社員としては働けないようなショップで働ける
アパレルブランドのショップで働きたいと思う時、あこがれのブランドがいくつか浮かぶのではないでしょうか。
働いてみたいお店の名前もいくつか思い出せるでしょう。
しかし、誰もが憧れるようなブランドのショップで働けるのは一握りのエリートだけです。
大企業で働きたい新卒社員が、結果的に中小企業や零細企業で働くことになるように、有名ブランドの正社員としての採用は、門戸がとても狭いです。
しかし派遣社員やパート・アルバイトとしてなら、比較的採用されやすいというメリットがあります。
新宿や銀座、渋谷などのデパートやアパレルビルに入っている、あこがれのショップで働き始めることができます。
派遣としての契約にもよりますが、派遣社員としての働きぶりが認められた場合は、正社員に抜擢されることもあります。
また一流ブランドのショップ店員として働いた経験は、次の就職活動で生かされます。
一流ブランドで働いた経験を引っ提げて就活をすれば、大手アパレルブランドに正社員として採用されやすくなるでしょう。
雇用の不安定さがデメリットになる
一方、派遣社員としてアパレルショップで働くことには、どのようなデメリットがあるでしょうか。
それは雇用が不安定であることです。
派遣は契約期間が初めから決められていて、契約期間が過ぎると次の契約を結べない可能性が高いです。
3か月、1年、2年といった契約期間ごとに、クビになるかもしれないという不安があります。
基本的に定年まで働き続けられる正社員に比べると、雇用が不安定な点はデメリット言えるでしょう。
即戦力として見られやすいというデメリット
アパレルショップ側は、派遣社員と契約する時、即戦力としてみなしています。
派遣社員は、正社員の穴埋めとしての人材という側面があるため、採用した翌日から正社員のように働いてくれることを期待されています。
正社員として採用された場合は、少なくとも3か月程度は研修期間が設けられ、先輩社員から手取り足取り指導してもらえますが、派遣社員の場合はそうではありません。
ショップに慣れるまでの1週間程度は仕事がおぼつかなくても問題ないでしょうが、それを過ぎても新人のような働きぶりだと、契約更新は見込めないでしょう。
アルバイト・パートに比べて給料も高く、福利厚生もいい派遣社員ですから、このような見られ方も仕方ないでしょう。
おわりに
アパレルショップで派遣として働くことのメリット、デメリットを見てきました。
派遣社員は責任がなく、自由な働き方ができ、それでいて待遇も悪くないというメリットがあります。
一方で雇用が不安定で、即戦力として見られやすいというデメリットがあります。
どのような働き方をしたいかにより、正社員、派遣、アルバイト・パートの中から雇用形態を選ぶことが大切になりそうです。
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